2016/11/13 既存メディアを倒す手段

自分でテレビを作る時代へ

技術とか情報拡散の手段は日々進歩しています。
現在以上に、自分自身が情報の発信者となることも可能な時代がやがて来ます。
これからのメディア形態を今から学んでおく必要もあるでしょう。

テレビは斜陽産業と言われ続けていますが、そう簡単にテレビの時代が終わるとは思えません。
むしろ、これからも情報操作をリードしていくと思います。
それはなぜでしょう？

『４Ｋテレビ』というキーワードをご存知でしょうか。

名称だけは知っていても、どういうものかはご存じない方も多いかもしれません。
簡単に言えば、これまでのテレビと比べて縦横２倍で面積４倍、という高解像度のテレビです。
すでに売られているので購入することも可能なのですが、仕様にいろいろ課題があるため、今はまだあまり流通していません。
そもそも、仕様自体をどうするか（専用アンテナ、受信機、電波網、テレビ局の対応）などが明確に定まっていないため『いま４Ｋテレビを買ってもあまり意味がない』という感覚が強く、あまり普及していません。
ちなみに現状のテレビを２Ｋテレビ、さらに上位スペックを８Ｋテレビ、などと言ったりします。

さて‥‥

解像度が良くなれば、躍動感ある鮮明な映像が楽しめます！

このフレーズ、数年おきの某イベントで定期的に耳にしませんか？
そう、オリンピック開催に合わせた新型テレビの売り出しです！
４Ｋテレビの普及は、2020年の東京オリンピックを視聴するユーザーの期待に合わせて普及できるよう、総務省などが放送業界とのすり合わせを行いつつリリース環境を決めているところです。
画面が大きくて鮮明なテレビでオリンピックを観たい方も多いと思いますし、それに合わせてテレビ産業が売上をあげたいのは、オリンピック開催に合わせた家電業界テンプレ事項、国家事業と言っても過言ではありません。
海外メーカー（南鮮や支那）に対する巻き返しもしたいでしょうし。

しかし‥‥

現在のテレビ局の放送は４Ｋテレビでは映りません！
残念！

これは総務省が確定事項として打ち出しているため変わりません。
政府が定めた確定事項です。

ただ、技術的に映せないわけではありません。
電波網の問題もあるのですが、一番の問題は映像の解像度です。
たとえば、写真を無理やり４倍の面積に拡大したようなボヤけた映像でしたら、これまでのテレビ局の放送も強引に４Ｋテレビで映ることは映ります。
すくなくとも地デジ放送は周波数に余分がないので、現在の仕様のまま放送されます。
これも総務省が定めた確定事項です。
でも、せっかく新たに４Ｋテレビを買ったのに、そんな画質の悪い放送を観る人いますかね？

他にも現行の放送が４Ｋテレビに対応できない理由があります。
たとえばテレビ局の機材（カメラ、録画機）などを４Ｋテレビの放送をするためのスペックのものに買い換える必要があります。
キレイな写真を撮るためには、よりスペックの良い高価なデジカメを買う必要があるのと同じです。
しかし、民放各社がそれに対応するためには数兆円～の資金が必要になると言われ、現在の斜陽産業と言われているテレビ業界では、資金調達は難しい。
では、どうするか？

そこで登場するのが、安価な機材でも可能なネット放送です。

４Ｋテレビ以降は、従来のテレビ形式とネット配信の融合が進んでいくこととなります。
たとえばアメリカのテレビ事情。
テレビをつけると、まず『AppleTV』とか『YouTube』とかが映ることが普通になっています。
日本のテレビでもネットは映りますが、意識としては『テレビでもインターネットを閲覧できるオマケ機能』という感覚だと思います。
それが欧米では『テレビを観る＝インターネットを観る』という感覚が始まっています。
『トランプがネットの拡散で話題になった』という地盤はＰＣやスマホによるものばかりでなく、テレビとネットの融合にもよるわけです。

アメリカにできて、日本にできないと思いますか？

まだ日本のテレビはＢＳ、ＣＳ、地デジ、などを選択し、それから番組のチャンネルを選択しますが、そういう感覚ではなく、観たいメディアを直接選択する時代がそこまで迫っています。

で‥‥？

「へ～っ、そうなんだ～」で終わってはいけません。

だって、庶民もテレビ番組の制作に加われる時代が目前に迫っているわけですよ？

たとえば 言論封鎖で有名となったabemaTV なども、ネットＴＶ対応への布石と言ってよいでしょう。
これに対して、ネット放送で情報拡散を目標とする一般庶民も、ネットＴＶの番組制作、スタッフとして参加、番組に必要な情報提供、などを今から心がけておく必要があります。

一般市民が作った番組を、オジいちゃんオバあちゃんが観てくれる時代が来るかもしれないのです。
これ、すごいチャンスだと思いませんか？
これまでの動画配信と違い、政治意識が高めの年代の方々がネットの番組をテレビで観る時代が、すぐそこまで来ているのです。

これまでのように『拡散したい情報をリツイート』という若者のノリだけでは情報拡散がまったく追いつかない時代になっていくと思います。
数百チャンネルもある番組の中からおもしろい番組を選んで観る時代です。
ＳＮＳのような文字や静止画像が主体なメディアより、テレビのような動画のほうが威力が高いのは言うまでもありません。
しかも、できる範囲で参加しようと心がければ、庶民でも強い拡散力を持つメディアを構築することが不可能ではありません。
もちろん資金力がある民放に対抗するのは至難の業です。
しかし、まずはヤル気を持つことです。
最初からあきらめたら、そこで終わります。
視聴者のままでは何も変わりません。

どのみちすぐに状況が変わることはありません。
５年、１０年かけてメディアの変革を行わねばならないでしょう。
逆に、準備の時間はたっぷりあります。
しかし時代は急激に動いていて、知らないままでは、また既存メディアに先を越されてしまうばかりです。
既存メディアは商売でああいった偏向報道をしていますので、やめろと叫んでもやめることはないでしょう。
もしどうしても偏向報道をやめさせるとすれば、法改正をして規制するしかありません。
そんなことをしようとすれば、どのくらい時間がかかるかわかったものではありません。
なら、いっそ自分たちで新メディアを打ち立てるというのもアリかと思います。
「いや、無理でしょう‥‥」と思うか「ひょっとしたらできるかも！」と考えるかは自分次第です。

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追記：

総務省はＮＨＫの受信料の強制化（放送法第64条1項）などの改正を進めたりもしています。
ネットＴＶ時代ともなればＮＨＫの受信料を徴収することが、ますます困難になってしまいますからね。
ただ、諸々の事情ですんなりとこの改正が進むわけでもありませんし、普通に考えればまず不可能に近い。
しかし、そこを捻じ曲げるのが政治家の仕事（怒）でもありますし、油断をしているとＮＨＫの支払いも義務化になるやもしれません。
今後さらに政府の動きにも警戒していく必要があります。

偏向報道を繰り返す既存メディア。
斜陽産業だのオワコンだの言われながらも、まだまだ世の中に絶大な影響力を持っています。
しかし、それを打ち倒せる時代はすぐそこまで来ています。
可能かどうかは自分次第。
視聴者のままでは変わりません。https://t.co/Wp4H1ibY5c

— ネット保守運動 (@NetHosyu) 2016年11月13日